飲食店の採用活動を成功させる極意。求人のプロが語る「人材獲得に効く募集術」とは？ - Foodist Media

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飲食業界では深刻な人材不足が続いている。弊社のアンケート調査サービス「飲食店リサーチ」が2022年5月27日～6月1日の期間、飲食店経営者・運営者を対象に実施した従業員や給与に関するアンケート調査の結果をみても、約7割が「人手不足を感じている」と回答している。

「飲食店における従業員や給与に関するアンケート調査（飲食店リサーチ）」より

今回はこうした背景を踏まえつつ、弊社が運営する「求人＠飲食店.com」において、求人セールスグループのマネージャーを務める西澤美能里氏と、サービスの運営を支える小倉康輔氏に、飲食業界における求人市場の現状をオンライン取材。さらに、飲食店事業者がどのような採用活動を行えば成功につながりやすいのか、そのポイントを尋ねた。

【注目記事】飲食店の「人手不足」が深刻化、7割以上がアルバイト不足と厳しい状況。”求人増加”で人材争奪戦も

コロナ禍当初は一時的な“応募バブル”があったものの、今は再び人材不足に

2006年、飲食業界に特化した求人媒体としてサイトをオープンさせた「求人＠飲食店.com」。現在では掲載実績3,000店舗を超え、業界最多の閲覧数を誇るサービスとして運営している。

はじめに、飲食店における求人市場の現状について伺うと、「コロナ禍当初、一時的に“応募バブル”のような現象はあったものの、現在はコロナ禍以前の状態に戻った」と西澤氏。

コロナ禍当初は休業した飲食店従業員が職を失ってしまった結果、求職者が超過となり、飲食店事業者側にとって人材を選びやすい状況が訪れた。しかし緊急事態宣言や時短要請が解除されるにつれ、飲食店は通常営業に戻り、新規出店なども徐々に増加、今は再び人手不足の状況に陥っているというわけだ。

西澤氏も「我々の求人媒体でも掲載数はコロナ禍以前より増えており、その数は毎月更新されています」というほど求人件数が伸びている一方、全体の応募数は昨年と比べて全国的に1～3割ほど減っている（6月時点）。こうした流れから今後はさらに人手不足が深刻化し、採用しづらい状況が加速するのではないかと推測される。

人材育成が不十分で離職するケース多数。長く安定して働ける職場環境の構築を

なかでも特に採用が難しい人材について伺うと、「やはり、ある程度のスキルや経験が求められる料理長候補、幹部人材は引き続き採用の難易度が高い」と小倉氏。依然として出退店のスピードが速い飲食業界では、人材の育成が追いつかず、スキルや経験を積めないまま離職してしまうという定着率の低さも課題になっているという。とにかく働き手の頭数が足りず、目下の営業のために人材を確保する事業者が多く、将来のために人材を確保する余裕がないようだ。

しかし目先の採用だけを追い求めると、人材が育たないまま離職され、採用コストだけが積み重なっていく。そういった悪循環から抜け出すため、飲食店事業者はどのような工夫ができるだろうか。

「入社後の研修制度を拡充させるのがベストですが、それと合わせて同時期に就業をスタートする同期を作ってあげると関係性やつながりが生まれ、離職を防ぎやすいようです」と小倉氏。一名だけを採用するのではなく、一度に数名を採用し、同期同士の絆をはぐくむ機会を与えることで、長く働きやすい環境を自然と構築できるという。

またコロナ禍を経て、求職者の傾向も変わってきているため、そのニーズに合わせた採用活動が大切だと小倉氏は指摘する。

「コロナ禍以前は『ゆくゆくは自分の店を持ちたい』、『自分の腕を試したい』という方が多かったのですが、コロナ禍で飲食業界全体の脆弱さが露呈したこともあり、『腰を据えて安定して働きたい』という方が増えました。具体的には、福利厚生が充実していること、毎月の休みや連休がしっかり取得できること、プライベートと仕事を両立できる環境などを重視する求職者が増えています。実際にそういった内容を記載している求人票は、反響が大きいです」