求人票データ10億件が語る次の職業の「スキル」と「賃金」 - ITpro

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日々更新される求人票データは、スキルや賃金に関して様々な指標を提供してくれる。米ライトキャストの10億件のデータから、ITエンジニアの事例を紹介する。次の職業のスキル要件や賃金水準が分かれば、労働市場活性化につながるはずだ。

　人材不足の度合いが深刻さを増すIT業界。求められる人材像やスキルをどう変化させ、労働市場にマッチさせていくかが適所適材の人材活性化策へのカギになる。

　今回はジョブポスティング（求人票）データに基づいて構築された汎用的なスキル体系とその有用性について、IT業界の具体例を挙げながら解説する。職を変える場合、どの程度の類似性を持つ職があるのか、必要になるスキルは何か、賃金はどの程度上がるのかといった情報を明らかにする。その上で、働き手にとって得られる示唆をまとめる。

　昨今では複数のHR（ヒューマンリソース）テック企業が、日次で各国のオンライン求人情報をクローリングし、収集した求人票データから一定のスキル体系を構築している。また、それに沿って整備された求人ビッグデータを外部に提供している。代表例として、三菱総合研究所が共同研究を実施した米ライトキャストのスキル体系・求人ビッグデータを取り上げたい。

10億件以上のデータを高頻度更新

　ライトキャストのデータベースは、10億件を超えるオンライン求人情報を含み、米労働市場の求人広告の95％以上をカバーしている。さらに英国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、EU27カ国およびスイス、ノルウェーといった先進諸国に加えて、シンガポール、マレーシア、インドネシアを含む東南アジアや中南米地域の求人情報を収集し、解析可能な求人票データとして常時更新している。同社のデータベースは日次でクローリングされるオンライン求人情報に基づき、数日から数週間、数カ月という頻度でアップデートされている。

　10年超の蓄積を持つライトキャストの求人票データは、民間企業の採用・育成など人材マネジメントにおいて活用が進んでいる。最新の求人票データを分析すれば、業界内で今どのようなスキルの価値が高まっているか、それらのスキルに同業他社がどの程度の報酬水準を提示しているかを把握できる。

　そうして得られる情報を、利用企業は、例えば自社の求めるスキルを保有する外部の人材に対してどの程度の報酬を提示すればよいか、社内の人材育成プログラムにおいてどのスキルをターゲットとすべきかなどの意思決定に活用しているのだ。民間企業のみならず、欧米や一部アジア地域諸国は求人票データを労働政策立案にも活用している。

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