サイバーセキュリティー関連求人、2014年比で24.3倍に増加生成AIを悪用するサイバー攻撃への対応でさらに加速即 ... - リクルート

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株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：北村吉弘、以下リクルート）は、サイバーセキュリティーに関する求人（定義は最終ページに記載）と転職の動向についてまとめましたので、ご報告いたします。

サイバーセキュリティー関連の求人が急増　～10年の変遷～

解説者：HRエージェントDivision ハイキャリア・グローバルコンサルティング1部コンサルタント丹野俊彦

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『リクルートエージェント』におけるサイバーセキュリティー関連の求人数推移を分析すると、2014年を1とした際、2023年は24.3倍と大きく伸長しています。サイバー攻撃への懸念の高まりから右肩上がりで推移していますが、特に2018年から2019年にかけてと、2020年以降で求人の伸びが大きくなっています。
2018年から2019年にかけての伸長の背景には、2020年に開催予定だった東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会（2021年に延期）があるとみられます。世界的に注目を集めるイベントだけに、重要インフラを狙ったサイバーテロへの懸念が高まった中、サイバーセキュリティーに関する求人が大幅に増加しました。
2020年以降の求人の伸びは、新型コロナウイルス感染症の流行がきっかけとなったと考えられます。感染拡大防止のため自宅などでのテレワークへの移行に伴い、VPN（バーチャル・プライベート・ネットワーク）経由で社内システムにアクセスする機会が増えた時期です。こうした社会情勢下、VPN機器の脆弱性を突いたサイバー攻撃が多発。事業停止に追い込まれる事態も散見され、企業がサイバーセキュリティーを強化するニーズが一層高まりました。
サイバーセキュリティーが重大な経営リスクだという認識が広がる中、昨今では機密情報の窃取を狙う「標的型メール」や、コンピューターの動作に不正を起こさせる「マルウェア」、うその動画や音声を人工的に合成する「ディープフェイク」などの作成に生成AIが悪用されているとも指摘されています。サイバー攻撃のリスクが高まり続ける中、求人も加速度的に増加の一途をたどっています。

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一方、転職者数の伸びは2014年比で3.62倍でした。近年は急増しているものの、求人数の急激な伸び幅と比べると小さく、企業のサイバーセキュリティー関連人材へのニーズに転職者数が追いつかない状況が表れています。
企業が求めるスキルを備えた人材は、転職市場に多くはいません。熾烈な人材獲得競争となっており、採用状況は「レッドオーシャン中のレッドオーシャン」だと言えます。即戦力の人材には市況感に応じた魅力的な年収を提示しないと、採用は難しくなっています。
サイバーセキュリティーを強化したい企業は、セキュリティー対策の実務経験がなくても活躍の可能性がある方を採用し、自社で育成する覚悟が求められています。セキュリティー部門での実務経験がないITエンジニアがサイバーセキュリティー対策のエンジニアへと転職する事例もあります。企業は改めて人材要件を見直し、どんな方が活躍する可能性があるのか再考し、従来の採用戦略を見直すことが求められています。
サイバー攻撃対策は「守り」の領域なだけに、ものづくり志向のITエンジニアには敬遠される側面もあります。企業はサイバーセキュリティー関連の仕事の魅力を高め、求職者にアピールする工夫が必要です。