「採れない」セキュリティー人材、求人は10年で24倍に - ITpro

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　増え続けるセキュリティー人材の需要に対し、供給が追いついていない。2023年のサイバーセキュリティー関連求人数は2014年比で24.3倍に増加。一方、セキュリティー関連業務への転職者数は2014年比で3.62倍にとどまる。リクルートが2024年3月15日に発表した調査結果で明らかにした。

セキュリティー関連の求人数と転職者数の推移

（出所：リクルートの資料を基に日経クロステック作成）

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　セキュリティー関連の業務内容は多岐にわたる。調査では求人サイト「リクルートエージェント」に掲載された求人の中から、タイトルまたは業務内容に「セキュリティー」と表記があるものを抽出。この中から「セキュリティー経営」「セキュリティー統括」「セキュリティー監査」「脆弱性診断・ペネトレーションテスト」「セキュリティー監視・運用」「セキュリティー調査分析・研究開発」に関わる職種を選別した。

　最も求人が多いのは運用・監視の業務だという。事業会社のセキュリティー部門の募集が増えているほか、セキュリティーベンダーでパッケージ開発をするエンジニアやセキュリティーコンサルタント、ホワイトハッカーとして働く道もある。

　近年の特徴は「ネットワークエンジニアからの転職が多い」（リクルートの丹野俊彦IT・通信業界担当コンサルタント）ことだ。ネットワーク設計にはセキュリティーの観点も求められることから、業務の親和性は高い。セキュリティー関連の資格を保持している技術者も多いという。クラウドの普及に伴い物理的なネットワークの保守業務が減ったことで、セキュリティーエンジニアへの転身が増えているとみられる。