
規制当局や投資家、世論は、組織が多様性のあるインクルーシブな職場になることをますます期待している。それを実現し、求職者に対してその事実が容易にわかるようにすれば、募集職種への関心を高められることが新たな研究でわかった。
研究者らは、米国の求人検索プラットフォーム「ジッピア」と提携し、2021年の3カ月間で求職者17万8862人におすすめの求人情報350万件以上の通知を送信した。受信者は、求人の基本的な情報を得るか、あるいは採用企業の従業員の多様性スコアを含む情報を得るか、無作為に割り当てられた(他の情報はすべて一定)。
多様性スコアが含まれている場合、被験者は多様性の高い企業の情報をクリックする傾向が強かった。このパターンは、学歴や性別によって異なることはなかった。一方で、若くて多様性に関心が高いと思われるエントリーレベルの求職者や、ブラック・ライブズ・マター(BLM)のデモが行われた回数が人口比で平均以上の地域で最も強く見られた。
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